
| 基準日 | 2013/05/22 |
|---|---|
| 基準価額 | 12,354 円 |
| 基準価額前日比(円) | -57 円↓ |
| 基準価額前日比(%) | -0.5 %↓ |
| 換金価額 | 12,317 円 |
| 純資産総額 | 3,448 百万円 |

| 設定来最高値 | − | − |
|---|---|---|
| 設定来最安値 | − | − |
(注)設定来最高値(最安値)は基準価額を表示しています。
| 決算日 | 分配金 |
|---|---|
| 2012/07/23 | 0.00 円 |
| 2011/07/22 | 0.00 円 |
| 設定来累計 | 0.00 円 |
(注)分配金は1万口当たり(1口当たり)、課税前
(注)分配金は小数点第二位まで表示
| 期間 | 騰落率 |
|---|---|
| 1ヵ月 | 7.2%↑ |
| 3ヵ月 | 16.3%↑ |
| 6ヵ月 | 42.6%↑ |
| 1年 | 68.7%↑ |
| 3年 | − |
| 設定来 | 23.5%↑ |
- 基準価額は、信託報酬控除後のものです。
- 課税前分配金込み基準価額は、当ファンドの公表している基準価額に設定来もしくは2000年以降の課税前分配金累計を加算したものです。
- 課税前分配金再投資換算基準価額は、当ファンドの公表している基準価額に、設定来もしくは2000年以降の各収益分配金(課税前)をその分配を行う日に全額再投資したと仮定して算出したものです。
- ファンドの騰落率は、各収益分配金(課税前)をその分配を行う日に全額再投資したと仮定して算出しています。したがって、各期間の騰落率と実際の投資家利回りは異なります。
- 上記は、あくまで過去の運用実績であり、将来の投資成果をお約束するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではなく、委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。
- ファンドにより保有データの開始日が異なります(設定来または2000年以降)。そのため、チャートの表示期間として設定来または2000年以前の日付を指定され、かつ該当期間のデータがない場合は、2000年以降のデータを出力します。また、騰落率等において、該当するデータがない場合は、「ハイフン(−)」を表示します。
- 課税前分配金再投資換算基準価額や騰落率は、運用報告書やマンスリーレポート等とは計算方法や表示方法等が異なります。
- チャート表示期間の指定日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、直前の営業日の数値を用いて算出します。
- 表示期間中の最高値および最安値は、基準価額を表示しています。
投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)で必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。
| 期間 | 騰落率 |
|---|---|
| 前日比 | -0.5%↓ |
| 1ヵ月 | 7.2%↑ |
| 3ヵ月 | 16.3%↑ |
| 6ヵ月 | 42.6%↑ |
| 1年 | 68.7%↑ |
| 3年 | − |
| 5年 | − |
| 10年 | − |
| 設定来 | 23.5%↑ |
- 基準価額は、信託報酬控除後のものです。
- 課税前分配金込み基準価額は、当ファンドの公表している基準価額に設定来もしくは2000年以降の課税前分配金累計を加算したものです。
- 課税前分配金再投資換算基準価額は、当ファンドの公表している基準価額に、設定来もしくは2000年以降の各収益分配金(課税前)をその分配を行う日に全額再投資したと仮定して算出したものです。
- ファンドの騰落率は、各収益分配金(課税前)をその分配を行う日に全額再投資したと仮定して算出しています。したがって、各期間の騰落率と実際の投資家利回りは異なります。
- 上記は、あくまで過去の運用実績であり、将来の投資成果をお約束するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではなく、委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。
- ファンドにより保有データの開始日が異なります(設定来または2000年以降)。そのため、チャートの表示期間として設定来または2000年以前の日付を指定され、かつ該当期間のデータがない場合は、2000年以降のデータを出力します。また、騰落率等において、該当するデータがない場合は、「ハイフン(−)」を表示します。
- 課税前分配金再投資換算基準価額や騰落率は、運用報告書やマンスリーレポート等とは計算方法や表示方法等が異なります。
- チャート表示期間の指定日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、直前の営業日の数値を用いて算出します。
- 表示期間中の最高値および最安値は、基準価額を表示しています。
投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)で必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。
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- 2012年03月01日
- スマートフォンサイトもご活用ください。外出先やご自宅でも簡単にファンドの情報をチェックできます。
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- 2011年08月29日
- 資産運用シミュレーションの対象ファンドに追加されました。
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- 2010年11月09日
- 「チャインドネシア株式オープン」を設定
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- 2010年10月01日
- 「チャインドネシア株式オープン」の設定について(PDF 158kb)
投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)で必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。
| 商品分類 | 単位型・追加型 | 追加型 |
|---|---|---|
| 投資対象地域 | 海外 | |
| 投資対象資産 (収益の源泉) | 株式 |
| 属性区分 | 投資対象資産 | その他資産 (投資信託証券(株式 一般)) |
|---|---|---|
| 決算頻度 | 年1回 | |
| 投資対象地域 | アジア | |
| 投資形態 | ファミリーファンド | |
| 為替ヘッジ | なし |
| ※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。 | |
| ※商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページより確認してください。 |
信託財産の成長を目指して運用を行います。
「アジア・カントリー・セレクション」は、3本のファンドから構成されております。
- ※各々を「各ファンド」という場合があります。
アジア・カントリー・セレクションの特色
- アジア・カントリー・セレクションの各ファンド間でスイッチング*が可能です。
- ◆各ファンド間で、スイッチングを行うことができます。
- スイッチングを行う場合の手続等は、購入・換金を行う場合と同様となります。
- スイッチングによる購入時手数料は、販売会社に確認してください。
(マネー・プール・ファンドIVの購入時手数料はかかりません。) - スイッチングによる換金に際しては、解約金の利益に対して税金がかかり、マネー・プール・ファンドIVを除いて信託財産留保額がかかります。
- ◆マネー・プール・ファンドIVの購入の申込みは、マネー・プール・ファンドIV以外の各ファンドからのスイッチングの場合に限られます。
- * 【スイッチング】
各ファンドを換金した受取金額をもって当該換金の請求日に別の各ファンドの購入の申込みを行うことをいいます。
- * 【スイッチング】
チャインドネシア株式オープンの特色
- 特色1:中国、インド、インドネシアの株式に投資し、中長期的な値上がり益の獲得を目指します。
- ◆中国*、インド、インドネシアの金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている中国、インド、インドネシアの企業の株式(預託証書を含みます。)を主要投資対象とします。
- * 主に香港取引所上場の香港ドル建株式を投資対象とし、また上海証券取引所上場の米ドル建株式、深セン証券取引所上場の香港ドル建株式にも投資を行うことがあります。
- ◆各投資対象国への配分比率は、原則として3分の1程度ずつとし、定期的に配分比率の調整を行います。
- ◆株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。
- ※ 重大な投資環境の変化が生じた場合には、信託財産の保全の観点から、委託会社の判断により主要投資対象への投資を大幅に縮小する場合があります。
- ◆原則として、為替ヘッジは行いません。
※ チャインドネシアとは、中国(チャイナ)、インド、インドネシアを総称する用語です。
投資対象国・地域における非常事態(金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等の場合をいいます。)の発生を含む市況動向や資金動向、残存信託期間等の事情によっては、特色1のような運用ができない場合があります。
- 特色2:CIMBプリンシパル・アセット・マネジメント・ブルハドに運用指図の権限を委託します。
- ◆CIMBプリンシパル・アセット・マネジメント・ブルハドは、1995年に設立されたマレーシアに拠点を置く資産運用会社です。
- 特色3:年1回決算を行い、収益の分配を行います。
- ◆毎年7月22日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
- 【収益分配方針】
- 分配対象額の範囲は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
- 委託会社が基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して、分配金額を決定します。(ただし、分配対象収益が少額の場合には分配を行わない場合もあります。)
将来の収益分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。
- 主な投資制限
マザーファンドへの投資 マザーファンドへの投資割合は、制限を設けません。 株式への投資 株式への実質投資は、制限を設けません。 投資信託証券への投資 金融商品取引所上場の投資信託証券への実質投資は、取得時において、当ファンドの純資産総額の10%以内とします。 外貨建資産への投資 外貨建資産への実質投資は、制限を設けません。
投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)で必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)で必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。
![]() 購入時 |
購入単位 | 販売会社が定める単位 |
|---|---|---|
| 購入価額 | 購入受付日の翌営業日の基準価額 | |
| 購入代金 | 販売会社が指定する期日までにお支払いください。 | |
![]() 換金時 |
換金単位 | 販売会社が定める単位 |
| 換金価額 | 換金受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額*を差引いた価額 *換金受付日の翌営業日の基準価額に0.3%をかけた額とします。 |
|
| 換金代金 | 原則として、換金受付日から起算して6営業日目から、販売会社にてお支払いします。 | |
![]() 申込に ついて |
申込締切時間 | 原則として、午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。 |
| 換金制限 | 当ファンドの資金管理を円滑に行うため、原則として1日1件5億円を超える換金はできません。 | |
| 購入・換金申込受付の中止及び取消し | 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金の申込みの受付を取消すことがあります。 | |
![]() その他 |
信託期間 | 平成32年7月22日まで(平成22年11月9日設定) |
| 繰上償還 | 当ファンドの受益権の総口数が、当初設定時の10分の1または10億口を下回ることとなった場合等には、繰上償還されることがあります。 | |
| 決算日 | 毎年7月22日(休業日の場合は翌営業日) | |
| 収益分配 | 毎年(年1回)、収益分配方針に基づいて分配を行います。販売会社との契約により再投資することも可能です。 | |
| 信託金の限度額 | 1000億円 | |
| 公告 | 日本経済新聞に掲載します。 | |
| 運用報告書 | 決算時および償還時に運用報告書を作成し、あらかじめ販売会社にお申出いただいたご住所にお届けします。 | |
| 課税関係 | 課税上の取扱いは株式投資信託となります。※配当控除および益金不算入制度の適用はありません。 | |
| 備考 | 【申込不可日】 香港取引所、インドの金融商品取引所、インドネシアの金融商品取引所、ニューヨークの銀行、マレーシアの銀行のいずれかが休業日の場合には、購入・換金はできません。 【スイッチング】 販売会社によっては、アジア・カントリー・セレクション(当ファンドを含む複数のファンドから構成されています。)を構成するファンド間でスイッチングを取扱う場合があります。 くわしくは、投資信託説明書(請求目論見書)をご覧ください。 |

投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)で必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。
注1:「★」の販売会社(申込取扱場所)は、取次販売会社です。
注2:「☆」の販売会社(申込取扱場所)は、特定ファンドのみ取次の場合があります。
注3:「新興国公社債オープン(通貨選択型)」「世界投資適格債オープン(通貨選択型)」「米国ハイ・イールド債オープン(通貨選択型)」「グローバルCBプラス」「日本株 2.5ブルベア・オープンII」「アジア・セレクション」「アジア・カントリー・セレクション」「日本株セレクション」「US成長株オープン」「モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン」「国際オルタナティブ戦略 QTX-ウィントン・アルファ・インベストメント・オープン」の販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングの取扱いを行わない場合があります。
注4:一部掲載していない取次販売会社があります。
| 販売会社名 | お問合せ先 | 取り扱いファンド一覧 | 三菱UFJモルガン・スタンレー証券 | 0120-3234-37 | 一覧を表示 | SBI証券 | 0120-104-214 | 一覧を表示 | 木村証券 | 052-241-4211 | 一覧を表示 | スターツ証券 | 03-3686-2511 | 一覧を表示 | マネックス証券 | 0120-430-283 | 一覧を表示 | 楽天証券 | 0120-188-547 | 一覧を表示 |
|---|
| 三菱東京UFJ銀行 | 0120-860-777 | 一覧を表示 |
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